NSEの教育制度

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NSEの研修体系

エヌエスイーの研修においては、社員の能力開発は自らの“成長しようとする意志”が重要と考えております。
エヌエスイーは、自らの夢を叶えようとする社員に、そのニーズに基づく能力開発の機会を提供しております。

また、会社の組織運営上、及び、技術力獲得の為必要と思われる知識・能力向上の為の研修を実施します。
会社が前記研修を必要と判断した社員に対して、相当する研修への参加をお願いしております。

階層別研修若手社員研修中堅社員研修管理者研修職種別研修営業部門研修技術部門研修管理部門研修全社共通OJT自己啓発CSR教育援助制度/資格取得報奨金制度

研修風景

階層別研修

目的:各階層において必要とされる資質や技能を高めます。

若手社員研修
若手社員研修については、入社時研修と入社3年以内の社員を対象とした研修があります。
入社時研修は、ビジネスマナー向上、ヒューマンスキルの向上を中心とした研修を実施しております。
この研修により、今後社会人として活躍し更なる成長をする為の礎を築きます。
また、入社3年以内の社員を対象とした研修は、入社時研修をさらにすすめ、中堅社員へ成長をする為の研修を実施しております。
中堅社員研修
対象は当社のマネージャー(サブマネージャー)、リーダー(サブリーダー)クラスの社員です。
定期的に該当社員を集め、 ヒューマンスキルの向上を中心とした研修を実施しています。
これにより、担当社員に対する指導・育成手法も学びます。
将来的に当社の根幹を担っていく人材の育成・研修の一環です。
管理者研修
管理実務を行っている管理者クラスの社員が対象となり、当社の次世代の経営陣候補育成が目的です。
部門の運営管理や指導・育成・人事管理、その他経営管理全般について研修します。
外部研修を併用する場合もあります。

職種別研修

目的:それぞれの職種において、直接必要な資質や知識・技術を高めます。

担当部門を中心に研修部と共同で、検討ならびに実施をします。

営業部門研修
営業職着任者に対し、営業業務における顧客対応や仕事の進め方等を研修します。
技術部門研修
技術部門は社員からのニーズによりテーマを決定し、先輩社員を講師として各々必要な技術研修を実施しております。
例えば、開発言語研修やMailServer構築研修を実施しております。
なかでも、開発言語研修においては、コンピュータに関する知識が無く、実務未経験の社員が、開発部門へ異動しSEへの道を切り開く登竜門となっております。夢を叶える研修の一例です。
また、テーマによっては外部研修も活用します。
管理部門研修
管理部門研修は、各管理部門において、必要とするテーマについて研修を実施しております。

全社共通研修

OJT
各職場において、先輩社員から実務を通して業務に必要な知識や技術を習得する研修を行います。
期間は1ヶ月〜1年間と職場により期間に差があります。
自己啓発
勤務の合間に社員自身で啓発活動をしております。
社員の“成長しようとする意志”を支える制度の一つとして、教育援助制度があり、自らが必要な学習教材を自己負担無く利用できます。貸与された学習教材を休日や休憩時間、通勤時間を活用して自己学習し、知識・能力を向上させることができます。
また、教育援助制度を活用して、通信教育にて学習する社員や、ラーニングソフトを利用する社員もおります。さらには、研修部主催にて語学研修(英語)の参加希望者を募り開催し、自己啓発を促した実績もあります。
また、資格取得を目的としての自己啓発にも教育援助制度が適用され、自己啓発することができます。
資格取得においては別途資格取得報奨金制度があり、当社の定めた各資格の難易度によりランク分けされたランク相当の“資格手当”が支給されます。
CSR
リスクマネージメント(危機回避)やコンプライアンス(法令順守)等の研修・教育を実施しています。
PMS
プライバシーマネージメントシステムの研修教育を入社時、及び、年1回以上の 頻度で実施しております。

その他

上記の研修を支える社内諸制度

教育援助制度
社員の“成長する意志”を尊重し、自己負担を軽減する為の制度です。
自己の夢を叶える為や業務上必要なスキルアップを果たす為に、必要な学習書籍を会社に申請できます。会社が認可・承認すれば、学習教材を貸与される事により自己負担なく手にする事ができます。
また、学習書籍だけでなく、ラーニングソフトなどの学習媒体も対象となります。さらには、勤務時間外を利用しての資格学校の活用や外部研修の受講も可能です。
この制度を利用して、各資格の取得や業務上必要な知識の強化を行っております。
資格取得報奨金制度
当社により国家資格・ベンダー資格を難易度や相対評価により、独自に定めたランク表に基づき、“資格手当”を毎月の給与とともに支給する制度です。
国家資格においては、経済産業省認定資格や郵政省認定(通信関連)資格が対象となります。ベンダー資格においては、各社の技術者認定資格が対象となります。
ベンダー資格の一例としては、Microsoft社:MCP・MCSE等、Cisco社:CCNA・CCNP等、Oracle社:OracleMaster等です。
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